北京オリンピックの競技紹介「フェンシング」
オリンピックの競技は実にいろいろなものがありますが、その中で普段日本人にはそれほど馴染みのない競技も結構ありますよね。
では、北京オリンピックでも行われるそれらの競技について少し解説をしてみようかなと思います。
今回は「フェンシング」についてその歴史などを書いてみます。
フェンシングの原形ですが、これは中世の騎士による剣技にあるとされているんです。
その後、火器の発達によってフェンシングは戦闘手段としてはかなり後退してしまいました。
ですが、剣のその繊細なテクニックが多くの人に魅了し、19世紀末にはヨーロッパ各地にて競技として盛んに行われるようになりました。
そして1914年6月にパリで開かれたIOC総会において「競技規則」が採用されたんです。
これはオリンピックの全種目（フルーレ、エペ、サーブルですね）に適用するために討議と検討がされた末に、満場一致で可決されたものです。
現在の国際フェンシング連盟(FIE)ルールの原典にもなっています。
また、競技の判定は当初は肉眼にて行われていたものですが、1936年にエペ種目にまず電気審判器が導入されます。
そして、その公正さが確認されると、競技人口も急激に増えたと伝えられています。
その後、残りの2種目についても電気化がなされ、現在に至っているんです。
日本のオリンピック参加ですが、1952年ヘルシンキ大会、1956年メルボルン大会に視察員として参加。
そして1960年ローマ大会で初めての選手団派遣をしています。
1964年東京大会では、ついに男子フルーレ団体で4位入賞という快挙を達成しました。
その後もオリンピックには毎回出場しているものの、残念なことにこの記録は未だに破られていません。
北京オリンピックの日本勢の巻き返しに期待したいですね。
冷え性に良い「足湯」
冷え性を改善するには、ぬるめのお湯に、ゆっくり入浴する半身浴などが効果的ですが、もっと手軽に体を温める方法に「足湯」がありますよ。
足湯は、足だけを温める入浴法です。
上半身はそのままで、下半身からじわじわ温まってくる足湯は、冷え症に良いだけでなく、足のむくみや疲れをとるのにも効果的です。
また、すぐにリラックスできるので、ストレス解消にもとても良いですよ。
好きなテレビを見たり、本を読んだり、好きな音楽をかけてお茶を飲んだり、また、家族と団欒しながらでも良いですね。いつでもどこでも、手軽にできるところが足湯の嬉しいところです。
風邪などで、お風呂に入ることができない時にも足湯をしてみましょう。
足と同時に手もお湯につけて温めれば、より体が温まります。
お風呂に入っていなくても、入ったような温浴効果が期待できますよ。
こたつやストーブで、足を温めるのとは違うの？という人もいるかもしれませんね。
同じように足を温めても、やはりこたつやストーブでは全く効果が違います。
こたつやストーブで一時的に温めても、皮膚の表面だけが熱くなるだけで、すぐに冷たくなってしまいます。
体の芯まで、しっかりと温めるには、やはり温かいお湯を使うことが一番なのです。
冷え性がひどい人は、足湯を始める前に、ふくらはぎをマッサージして足先の血行を良くしておきましょう。
足をつけておく時間は、最低でも10分程度、汗ばんでくるまでじっくり行うことがポイントです。１日に数回行うと、より効果的ですよ。
時間に余裕のある日は、是非試してみてくださいね。
郵便局の教育ローン
子供の教育費のために教育ローンを考えるとしたら、まず、「国の教育ローン」から検討してみましょう。「国の教育ローン」には３つあります。国民生活金融公庫が扱っている「教育一般貸付」、全国のゆうちょ銀行や郵便局（簡易郵便局は除く）が扱っている「郵貯貸付」、そして、独立行政法人福祉医療機構が扱っている「年金教育貸付」です。
ゆうちょ銀行と郵便局で扱っている郵貯貸付は、教育積立郵便貯金の預金者が対象です。教育積立貯金というのは、郵便貯金の一種で、教育資金を準備する目的の積立です。毎月、決まった金額を１年から５年の間、積み立てます。積立額は、５,０００円単位で１万円以上です。積立の上限は２００万円までです。そうすると、独立行政法人郵便貯金・簡易生命保険管理機構のあっせんにより、その積立額と同額まで貸付を受けられるのです。
融資額の上限は生徒１人につき最大２００万円までとなっていますが、積立金の金額によりますので、積立金が１００万円でしたら融資も１００万円ということになります。最高４００万円までの教育資金を準備することができますが、最大の融資を受けるには２００万円を積み立てなければなりません。
融資の対象となる学校は、高校以上のほとんどの学校です。高校以上の学校でしたら、外国の学校でも大丈夫です。金利は固定型金利で年２.５％です。（平成１９年１２月現在）返済期間は１０年以内です。融資を受けた時の金利が完済時まで適用されるので、安心ですね。
保証のために連帯保証人が１人以上必要です。保証人が居ない場合は、財団法人教育資金融資保証基金の保証を利用することになります。その場合、保証料として、年１.０％相当分の保証料が上乗せされます。
なお、郵貯貸付は、教育一般貸付のような、年収の上限などの融資資格の制限はありません。くわしくは、全国のゆうちょ銀行、簡易郵便局以外の郵便局の窓口でお問い合せください。
乱視の矯正
乱視は角膜の歪みが原因となって起こるもので、何処にも焦点が合わない事を言います。
物を見る時にピントが合わせられず、全体がぼんやりとして見える状態で、屈折異常の一つです。
もともと人間の角膜は綺麗な円形ではなく横に少し長い楕円形をしています。
その楕円が横長になればなるほど乱視の程度が強くなります。
これを正乱視と言います。
これに対し不正乱視というのは、角膜表面が凹凸の状態で、物を見る時に波打った様に見えてしまうものです。
この場合、眼精疲労を引き起こす事があるので、注意が必要です。
遠くも近くも見えにくく、物の輪郭がだぶって見えている場合はまず乱視を疑う必要があります。
強度の乱視の場合は、メガネによる視力矯正が出来ません。
乱視用のコンタクトレンズにより矯正することがすすめられます。
以前はコンタクトに角膜の凹凸がなかなかうまく合わせられず、うまく矯正することが出来なかった様ですが、現在では「フォケラトスコープ」によって解析が出来るようになりました。
しかしながら軽い乱視はほとんどの人にあると言われています。
程度が軽く生活に支障がなければ矯正の必要は無い様です。
乱視・遠視に共通する問題は、不鮮明な見え方により生じる眼精疲労・頭痛・肩こりなどの2次的な症状です。
いずれも矯正が可能であるとはいえ、常に視界が良くないという不快な状態だとイライラしがちになり、精神衛生上でも良くないものです。
おかしいな、と思う事があれば早めに医師に診察することをお薦めします。
労働災害の事例
労働災害などによって労働者が死傷した場合、事業者は労働基準監督署に労働者死傷病報告を3ヶ月ごとに（労働者の休業が4日以上の場合は遅滞なく）提出しなければなりません。この報告により労働災害の事例が把握され、労働災害の統計の作成や原因分析、再発防止対策の資料となっています。
労働災害での死亡事例は、平成17年度統計では、建設業が497件、全職種で1514件ありました。
建設業における労働災害の事例として、工事用木材を積載したトラックから木材を下ろす作業中に、木材がトラックから落ちて作業員が死亡。原因としては木材をロープ等により固定してなかった、作業員が木材の落下するおそれのある範囲内に立ち入っていたためという事例があります。
労働災害は、日頃の安全確認を遂行していれば防ぐことができたという事例も散見され、労働災害防止は、労働者及び事業者双方の地道な安全確認が最も重要といえるでしょう。